ケーブル・アンド・ワイヤレス
ケーブル・アンド・ワイヤレス(Cable & Wireless)は、海底ケーブルを主力に世界80カ国でカジノ mgm展開した電気通信カジノ mgm者。略称はC&W。旧称は、イースタン・テレグラフ・カンパニー(大東電信会社)。ジョン・ペンダー(John Pender)が創業したイースタン・グループの主力会社。国策カジノ mgmにつき本社はイギリスにあり、主要なカジノ mgm領域としてイギリス、ヨーロッパ大陸、カリブ海、パナマ、中東、マカオである。バークレイズとロスチャイルドを経営顧問とした [1] 。
2010年、ケーブル&ワイヤレス・コミュニケーションズとケーブル&ワイヤレス・ワールドワイドに分社化され、後者は2012年7月いっぱいでボーダフォンに完全買収された。
ペンダー帝国 [ 編集 ]
1852年、マンチェスターの木綿商人であったジョン・ペンダーが、電信会社BIM(British and Irish Magnetic)の重役らと金を出し合って、ロンドン・ダブリン間の電信を経営する会社を立ち上げた。このペンダーがケーブル・アンド・ワイヤレスの原点である。ペンダーは大西洋電信会社(Atlantic Telegraph Company)の重役となった。この会社は大西洋横断電信ケーブルを敷設すると新規カジノ mgmを自力で開拓することが難しくなり、1864年にペンダーが大手ケーブルメーカー二社の合併を仲介し、テルコン(Telegraph Construction and Maintenance Company)を誕生させたが、翌1865年に破綻してしまった。ペンダーは新規にアングロ・アメリカン電信会社を立ち上げ、テルコンは同社の助けで再建に成功し、失ったケーブル所有権を回復した。1866年には大西洋間ケーブルを敷設した [2] 。
1868年、イギリスの電信買収法による電信の国有化に伴い、イギリス政府は電信会社の株主らに800万ポンドの補償金を充当した [3] 。BIMも例外ではなかったが、しかし海外のケーブルは対象外であった。
1870年、大北電信会社と勢力圏を協定した。大北の営業圏は香港以北、大東は上海以南とした。営業圏の重なる香港-上海間は協定によって利益配分された。5月14日付タイムズ紙より。この談合は大北が長崎へ進出する足場となった。この頃、大東のケーブルはテルコンのそれとマルタで接続し、
1872年、グループの4社がペンダーを会長としてイースタン・テレグラフ・カンパニー(大東電信会社)へ統合された [4] 。この頃、ペンダーの支配下にある海底ケーブルはポースカーノからジブラルタル、マルタ、スエズ運河、アデンを経由してボンベイに至る長さであった。1874年にポルトガル・ブラジル間のケーブルを傘下に収め、1878年に買収した [5] 。
1879年から第二次ボーア戦争にかけて、ペンダーは新会社を設立し [6] 、アフリカへケーブルを伸張した [2] 。
1889年、ペンダーは詐欺師のジャベツ・バルフォアと組んでMetropolitan Electric Supply Co. という電力会社を経営しており、この年に商務省からロンドン中心部の4箇所に電力の独占供給を許された。4箇所とは、リンカーン法曹院、コヴェント・ガーデン、メリルボーン、ブルームスベリー。こうした権益は送電網の合理化においてロンドンがベルリンに遅れる原因となった。
太平洋開発 [ 編集 ]
1896年にペンダーが死去。ツィードデール侯爵が大東の会長となり、ペンダーの息子デニソンがマネージング・ディレクターとなった [2] 。
1899年にブラジルカジノ mgmを統合 [7] 、西部電信(Western Telegraph Company)を設立した。
1900年、イギリス・オーストラリア・ニュージーランド・カナダ四カ国政府が太平洋ケーブルの合資を決意し、テルコンが敷設契約を勝ち取った
[2]
。これは1902年10月に竣工した。同年12月14日、大東が半分、大北が1/4出資する商業太平洋ケーブル会社(
世界通信戦争 [ 編集 ]
第一次世界大戦の間、海外のケーブルは英国政府に管理された。海軍・郵政庁(General Post Office)と連携し、ドイツ帝国・北米間の海底ケーブルを寸断、一時はドイツ帝国が所有する太平洋とインドシナ海のケーブルも使用不能にした [2] 。ヤップ島=上海間のケーブルを切り取り、沖縄=上海間に、青島市=上海間は上海=佐世保間につなぎなおした。
1919年、リオデジャネイロとアセンション島の間に、翌1920年ブラジルの
1929年4月8日、大東電信会社がマルコーニ社および英国通信カジノ mgmと合併してIIC(Imperial and International Communications)となった。世界恐慌の波紋が広がるなか、テレックスが発明され、アメリカのITT(International Telephone and Telegraph)との競争も激しくなった。1934年、IICからケーブル・アンド・ワイヤレスへ改称した [2] 。
1938年、第二次世界大戦突入時に、切断すべきドイツ・イタリアの海底ケーブルリストを作成した。イギリスは戦中
1940年2-4月、英仏間で切断したケーブルの扱いについて協議した。社長のエドワード・ウィルショウがイギリス政府に建議、ドイツ・イタリア・フランスの大西洋ケーブルを切断し、新たに英国=ジブラルタル=アゾレス=アメリカを連結するケーブルの敷設を主張した。連合国であるはずのフランスだが、ケーブル・アンド・ワイヤレスはフランス領西アフリカとラゴス間のケーブルを切断した。
国営化と民営化 [ 編集 ]
1945年6月、BBCのレイス卿(John Reith, 1st Baron Reith)を議長として自治領の代表者が集まりCTO(Commonwealth Telecommunications Conference)が催され、ケーブル・アンド・ワイヤレスを国有化する計画の大枠が決定した。ケーブル・アンド・ワイヤレスはそのまま5年後に相当部分を国有化された。しかし郵政庁に吸収された部分は大方の国内施設だけである。1万5千マイル以上のケーブル網とコーンウォールのポースカーノはケーブル・アンド・ワイヤレスの手に残された。この中には、セイロン島・パキスタンおよび諸外国にある無線およびケーブル等の自己資産が含まれる。
1956年、イギリス郵政庁・AT&T・カナダ海外通信(
Canadian Overseas Telecommunication Corporation)の三者共同カジノ mgmが、オーバン (スコットランド)-
クラーレンヴィル間に世界初の大洋横断電話ケーブル
TAT-1
を完成した。1962-1967年、ケーブル・アンド・ワイヤレスが
COMPAC とSEACOM
のために
1980年、マーガレット・サッチャーの民営化方針が打ち出され、翌年に政府が保有株の半分を売却した。このときフェランティがケーブル・アンド・ワイヤレスの株式を取得するのをロスチャイルドがサポートした。
1984年、ケーブル・アンド・ワイヤレスがバークレイズと郵政庁保有のマーキュリー株を買い戻した。1987年ごろ、マーキュリーがTDX Systems を完全買収した。1989年4月から翌年3月のあいだ、ケーブル・アンド・ワイヤレスはイエメンと セイシェルに子会社をつくった。1990年10月、会長にヤング(David Young, Baron Young of Graffham)が就任した [2] 。
C&W 継承戦争
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]
1997年初頭、ケーブル・アンド・ワイヤレスはドイツのフェバ社(VEBA)およびRWEとの提携関係を解消した。この年にパナマの電話公社を買収しようとしたり、スプリントとの合併が噂されたりした。翌1998年ワールドコムに再編されるMCI(
2000年、ケーブル・アンド・ワイヤレスがハイパーリンク・インタラクティブ(現・ウェブテクノロジーグループ)を買収。2001年、倒産したエクソダス(Exodus Communications)を買収。MP3.com も参照。
2004年3月、アメリカの国内カジノ mgmを売却するが、国際通信ビジネスは継続。同年6月、ヴィヴェンディからモナコテレコム株55%を1億6200万ユーロで買収する合意を発表(モナコ#経済) [2] 。同年8月、資金決済システムにおけるスイフトネット独自の運用コードと協調稼動していたことをケーブル・アンド・ワイヤレス側が発表。スイフト側は、「こうした連携が産業での資金運用を分かりやすくしてくれるので、金融機関はスイフトネットを使った投資にレバレッジを一層かけやすくなる」とコメントした [10] 。同年10月、日本法人であったC&W IDCは、国内カジノ mgm部門のIDCをソフトバンクグループに売却した(現IDCフロンティア)。
2007年2月、ウェブテクノロジーグループなどを売却。
2010年、
2013年、CWCはマカオカジノ mgmを栄毅仁創立のシティック(CITIC Group)に売却した。2014年にはモナコテレコムをフランスのザヴィエル・ニール(
2015年、リバティ・グローバルが82億ドルでCWCに買収を申し出た。リバティ・グローバルの会長ジョン・マローン(John C. Malone)は、2013年にCWCがコロンブス・インターナショナルを買収するのに資金を出しており、そのときに相当数のCWC株を取得している。この案件は2016年4月20日、CWCの株主総会で賛成を得た [2] 。
脚注 [ 編集 ]
-
^
Browning, Jonathan; Campbell, Matthew (2012年4月23日).
“Vodafone Agrees to Buy Cable & Wireless for $1.7 Billion”. Bloomberg
2012年6月9日閲覧。
- 同日付の日本語版では削られている。ブルームバーグ 英ボーダフォン、C&W買収で合意-1360億円規模 英ボーダフ 2012/04/23
- ^ a b c d e f g h i j k l m n International Directory of Company Histories, Vol. 182.
- ^ Charles Bright "The Extension of Submarine Telegraphy in a Quarter-Century" Engineering Magazine December 1898, pp.417-420
- ^ 括弧内は設立年。Anglo-Mediterranean Telegraph Company (1868); Falmouth, Malta, Gibraltar Telegraph Company (1869); British Indian Submarine Telegraph Company (1869); Marseilles, Algiers and Malta Telegraph Company (1870); GLOBE TELEGRAPH AND TRUST COMPANY LIMITED (The holding company, 1873)
- ^ London-Platino Brazilian Telegraph Company
- ^ Eastern and South African Telegraph Company (1879); African Direct Telegraph Company (1885); West African Telegraph Company (1885) 社史から。
- ^ Brazilian Submarine Telegraph Company (1873); Western and Brazilian Telegraph (1873)
- ^ 社史、14頁
- ^ A Century of Service Cable and Wireless Ltd. 1868-1968, Bournehall Press, London
- ^ Finextra Cable & Wireless goes live with Swift operating code for Real Time Nostro service 25 August 2004
関連項目 [ 編集 ]
外部リンク [ 編集 ]
- Cable & Wireless (英語)