小松彰

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小松 彰
こまつ あきら
生年月日 (1842-04-19) 1842年 4月19日（天保13年3月9日）
出生地 信濃国 筑摩郡 松本城下六九町（現・長野県 松本市）
没年月日 (1888-03-25) 1888年 3月25日（45歳没）
死没地 東京府 麹町区飯田町（現・東京都 千代田区 飯田橋）
称号 正五位
日本の旗 左院二等議官
在任期間 1874年 2月12日 - 2月22日
日本の旗 豊岡県権令 / 豊岡県令
在任期間 1871年 12月13日（明治4年11月2日）
- 1872年 4月15日（明治5年3月8日）
1872年4月15日（明治5年3月8日） - 11月2日（ 10月2日）
在任期間 1871年 2月8日（明治3年12月19日） - 12月13日（明治4年11月2日）
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小松 彰（こまつ あきら [1] 、1842年 4月19日（ 天保13年3月9日） - 1888年（明治21年） 3月25日）は明治時代の日本の実業家、官僚。旧松本 藩士。通称・彰太郎、左右輔。号は雪巌 [2] [3] 。

久美浜県権オンラインカジノ英会話学校兼生野県権オンラインカジノ英会話学校、豊岡県令、東京株式取引所 頭取を歴任した。

経歴 [ 編集 ]

天保13年3月9日（1842年 4月19日）、信濃国 筑摩郡 松本城下に松本 藩医小松維貫（ 通称・齢司、坪井信道門弟）の子として生まれる。幼名は金八。藩学 崇教館に学んだのち、安政5年（1858年）から藩命で江戸に遊学。塩谷宕陰の教えを受け、文久元年（1861年）には 陽明学を学ぶため古賀謹堂に入門したが、父・維貫が江戸に赴任した文久2年（1862年）、家事を掌るべく帰藩した。なお江戸では長岡藩士河井継之助の薫陶を受け、以後親交を深めた。文久3年（1863年）11月、松代藩の佐久間象山の門に入り、翌元治元年（1864年）3月には幕命により上洛する師に従ったが、象山は7月、禁門の変直前に暗殺された [4] 。

その後小松は江戸に赴き、藩主松平光則に建策を行ったところ、禁門の変後の情況視察を命じられ翌慶応元年（1865年）1月に再び上洛。正親町三条家に寄寓しながら各藩の周旋方と交際し、松本藩周旋方と目されるに至った。3月、情勢を報じるため老中 小笠原長行配下の唐津藩士大野又七郎をともなって帰藩。さらに江戸にも出向いた。7月、第二次長州征討のため藩主が宿営する浪華に入って形勢観察に当たり、次いで芸州地方探偵の命を受け三度広島に渡ったのち、翌年9月に京に戻った。慶応3年（1867年）3月、帰藩すると出府を命じられ、藩財政逼迫のため当年予定されていた参勤の期間軽減を求めて老中板倉勝静、小笠原長行らと交渉、一期の猶予が認められた。大政奉還後の同年12月には、江戸滞在中の河井継之助と謀って上洛。河井は主君牧野忠訓とともに朝廷を諫める建白を行ったが用いられず京を離れ、小松も戊辰戦争勃発後の翌年2月に帰藩した。藩内では士籍小納戸格に列せられ、さらに新政府に出仕する貢士に抜擢され、ただちに京に戻ったものの、ほどなく貢士に代わって公議人が置かれると解任となった [5] 。

明治2年（1869年）1月、新政府より倉敷県権判事を命じられたが赴任しないまま8月に免職。次いで新都東京への上京を命じられ、10月に大学少丞に就任 [6] 。別当松平慶永のもと、少丞 楠田英世らとともに「大学規則」の立案に尽力し、規則が成立した明治3年（1870年）2月には大学大丞に進んだ。しかし、この学制改革は教官および生徒の反発を受け、学内は混乱。7月に至り別当以下が免職となり、大学本校は閉鎖された [7] 。その後小松は12月に久美浜県権オンラインカジノ英会話学校兼生野県権オンラインカジノ英会話学校に任命され、翌明治4年（1871年）2月に久美浜に赴任 [8] 。10月に播但農民一揆が起こると鎮圧に当たった [9] 。同年11月、第1次府県統合により久美浜生野ほか諸県を廃して成立した豊岡県の権令となり、明治5年（1872年）3月には県令に進んだが、中央官界への復帰を望んで7月に上京 [10] 。10月に 正院の大外史に転じ、歴史課長を務めた [11] 。翌明治6年（1873年）5月、権大内史に進み、新設された法制課の課長に就任。明法頭楠田英世が法制課長兼務となった7月以降は副課長を務めた [12] 。同年11月には内務省新設の趣旨伝達と民情視察のため三陸六県に派遣されている [13] 。法制課が左院に移管された明治7年（ 1874年）2月、左院の二等議官に転任となり、さらに同月、文部大丞に異動 [14] 。文部省四等出仕を経て文部大丞に再任されたのち、明治9年（1876年）9月に退官した。文部省内では明治7年2月に学務局長、4月に督学事務取扱となり、同年9月以降は会計課長を務めた [15] 。なお明治9年1月には、盲教育施設設立をめざして古川正雄らが前年に組織した楽善会に参加し [16] 、以後訓盲院開設に尽力している。

退官後は実業界に転じ、明治11年（1878年）1月に東京株式取引所設立に参画。初代頭取に選出された。翌年1月、 渋沢喜作が頭取に選ばれると肝煎となり、明治13年（1880年）7月に肝煎を辞任したのち、明治14年（1881年）1月に再び頭取に選出。以後再選を重ねた [17] 。しかし明治19年（1886年）、取引所が所有していた金禄公債証書の売却益をめぐって株主と対立。同年10月の臨時総会で河野敏鎌が頭取に選出され、退任に追い込まれた [18] 。このほか、明治15年（1882年）に壬午銀行の設立に参加 [19] 。明治19年11月には両毛鉄道発起人となり、翌明治20年（1887年）3月、取締役に選出されている [15] [20] 。さらに同年11月、東京米商会所頭取に就任したが、翌月に持病の肺患を再発。

明治21年（1888年）3月25日、東京 飯田町の自邸で死去し、 染井墓地に埋葬された。享年47 [21] 。没後、郷里の松本神道（四柱神社）境内に顕彰碑が建設された [3] 。

小松の兄弟は二兄二姉が夭折しており、父・維貫没後は義弟の維直、弟の精一、妹二人が残った [22] 。長妹の婿養子小松維直（1841-1908）は 蘭方医 佐藤尚中に学び、のち陸軍軍医となった（維直の長女八千代は解剖・人類学者 小金井良精〈星新一の祖父〉に嫁いだが早世） [23] 。精一は 官吏、次妹は医師原桂仙夫人となった [24] 。

小松は正妻との間には子がなく、権妻との間に一男一女があったが男子は夭折したため、維直の次男春三を婿養子に迎えた [25] 。

著作 [ 編集 ]

  • 「小松文部大丞三陸諸県景況上申」（国立公文書館所蔵 「公文録・明治六年・第二百四十八巻」）
  • 自伝 - 明治4年（1871年）2月まで。
    • 「小松彰君の伝」（『東京経済雑誌』第425号、1888年6月） - 抄録
    • 後掲 『実業家百傑伝 第三編』 - 抄録
  • 備忘日誌 - 元治元年（1864年）の象山暗殺以降、全11冊（文部省辞任前後の1冊が欠本） [26] 。

脚注 [ 編集 ]

  1. ^ 吉川弘文館『明治時代史大辞典 1』。
  2. ^ 「官吏進退・明治二十一年官吏進退二十三」。
  3. ^ a b 松本尋常高等小学校編『松本郷土訓話集 第一輯』。
  4. ^ 坪谷、150-157頁。
  5. ^ 坪谷、157-163頁。
  6. ^ 坪谷、164-165頁。
  7. ^ 大久保利謙著 『大久保利謙歴史著作集 4 明治維新と教育』 吉川弘文館、1987年10月、ISBN 4-642-03594-X、336-344頁。熊澤恵里子著 『幕末維新期における教育の近代化に関する研究 : 近代学校の生成過程』 風間書房、2007年6月、ISBN 978-4-7599-1636-2、443-448頁。坪谷、165-166頁。
  8. ^ 坪谷、166頁。
  9. ^ 兵庫県史編集専門委員会編 『兵庫県史 第5巻』 兵庫県、1980年3月、941、953頁。坪谷、167-168頁。
  10. ^ 坪谷、166頁、168頁。
  11. ^ 坪谷、168頁。東京大学史料編纂所編 『東京大学史料編纂所史史料集』 東京大学史料編纂所、2001年11月、363頁。
  12. ^ 藤田正 「明治六年の太政官制潤飾と内史官」（大濱徹也編 『国民国家の構図』 雄山閣出版、2009年11月、 ISBN 4-639-01652-2）111-113頁。笠原英彦 「内閣法制局前史小考」（『法学研究』第71巻第1号、 慶應義塾大学法学研究会、1998年1月、 NAID 110000333671）181頁。
  13. ^ 小池ウルスラ 「太政官制下の地方監察 : 明治6年11、12月の地方巡廻」（日本歴史学会編 『日本歴史』第561号、1995年2月、 NAID 40003067358）74、80頁。前掲笠原、183頁。坪谷、169-170頁。
  14. ^ 西川誠 「左院における公文書処理 : 左院の機能に関する一考察」（『日本歴史』第528号、1992年5月、 NAID 40003067851）74、80頁。『太政官日誌』明治7年第17号、4頁。同誌明治7年第27号、3頁。
  15. ^ a b 『東京経済雑誌』第412号。
  16. ^ 中野善達、加藤康昭共著 『わが国特殊教育の成立』 東峰書房、1991年2月改訂新版、ISBN 4-88592-015-9、227頁。
  17. ^ 東京株式取引所編 『東京株式取引所五十年史』 東京株式取引所、1928年10月、245-247頁。坪谷、170-171頁。
  18. ^ 石井裕晶著 『中野武営と商業会議所 : もうひとつの近代日本政治経済史』 ミュージアム図書、2004年5月、ISBN 4-944113-55-2、264-265頁。
  19. ^ 坪谷、171頁。
  20. ^ 石井里枝著 『戦前期日本の地方企業 : 地域における産業化と近代経営』 日本経済評論社、2013年2月、ISBN 978-4-8188-2248-1、30-31頁。
  21. ^ 坪谷、171-172頁。
  22. ^ 坪谷、154頁、163頁。
  23. ^ 大植四郎編『国民過去帳 明治之巻』1096頁。
  24. ^ 星新一著 『祖父・小金井良精の記』 河出書房新社、1974年2月、71-72頁。
  25. ^ 『明治過去帳』。
  26. ^ 『信濃毎日新聞』第33475号。

参考文献 [ 編集 ]

関連文献 [ 編集 ]

外部リンク [ 編集 ]

公職
先代
（新設） 		日本の旗 正院 法制課長
1873年 		次代
楠田英世
先代
（新設） 		日本の旗 正院 歴史課長
1872年 - 1873年 		次代
長松幹
先代
（新設） 		豊岡県令
1872年
権令
1871年 - 1872年 		次代
林茂平
権令
先代
井田譲
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1871年 		次代
（廃止）
先代
井田譲 （→欠員）
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1871年 		次代
（廃止）
ビジネス
先代
早川勇 		東京米商会所頭取
1887年 - 1888年 		次代
中村道太
先代
井関盛艮
（新設） 		東京株式取引所頭取
1881年 - 1886年
1878年 - 1879年 		次代
河野敏鎌
渋沢喜作
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